企業で動画制作を内製化するためには、社員が動画編集のスキルを身に着ける必要があります。
経営サイドとしては、動画編集の教育に投資することになりますので、メリットとデメリットを把握し、適切に判断したいところです。
そこで、今回は「企業が動画編集の教育に投資するときのメリット・デメリット」についてお話しします。
＜メリット＞
１）クオリティ向上
動画編集の教育を受けた従業員は、高品質で魅力的なビデオコンテンツを作成できるようになります。
これはブランドイメージや顧客への印象を向上させる上で非常に重要です。
２）コスト削減
外部の制作・動画編集会社に依頼するコストを削減できます。企業内で編集ができるようになれば、効率的な運用が可能になります。
３）スピーディな反応
イベントやトレンドに迅速に対応できるようになります。外部の会社に頼るよりも、迅速な対応が可能です。
4）ツボを押さえた動画制作
業務に精通した従業員が動画編集のスキルを身に着ければ、顧客のニーズに対して適切に訴求できる、ツボを押さえた動画制作が可能になります。
メリットとして、一番大きいのはコスト面です。単発で少ない本数の動画制作にとどめるのであれば、外部の会社に依頼したほうがよいですが、YouTubeの運用など複数の動画を量産しなければならない場合、外注費が嵩みます。
高い金額で外注しても、専門的なスキルのない外部スタッフが制作した動画に納得できないケースも散見します。内部リソースとして動画制作ができるということは大きな財産であると考えます。
＜デメリット＞
1）教育コスト
従業員の教育にはコストがかかります。特に高度なスキルを身に付ける場合、コストが増える可能性があります。
2）時間と労力
動画編集の教育には時間と労力が必要です。これにより、他の業務を圧迫する可能性があります。
３）技術の追随
動画編集技術は日々進化しています。教育を受けた後も、常に最新の技術やトレンドに追随する必要があります。
教育には、コストと時間・労力が掛かるのは、間違いありません。
ただ、それでもリスキリングして、新しい技術を社内で身に着けなければ生き残ることはできない…と、政府は考えています。
そのため、動画編集の技術を従業員が学ぶのに、助成金を活用できる制度があるのです。
助成金を申請し、採択された場合、
75％の経費助成が可能です（大企業 60％）
当スクールでは、この助成金に対応した
企業様向けに新たな講座を開設しました。
それが、「動画編集リスキリング講座」です。
https://jp-pavios.com/reskilling.html
近年は、数多くの動画スクールがありますが、
テレビのレギュラー番組を持っている現役ディレクターが直接教えているスクールはほとんどありません。
高度なスキルを短時間で身に着けたいと考えている方は、ぜひ、ご検討ください。
助成金や講座の内容を直接聞きたい。
という方には、無料オンラインセミナーを開催します。
日時
2024年5月29日（水）14：00-14：30
お申し込みは、こちら。
https://jp-pavios.com/setumeifoam.html
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